5人家族の生活費平均いくら？黄金比やシュミレーションなど調査

5人家族になると、毎月の生活費や食費がどのくらいかかるのか不安になりますよね。

子供の成長とともに支出は増えますが、あらかじめ平均値や理想的な家計バランスを把握しておくことで、無理のない資金計画が立てられます。

本記事では、最新の調査データをもとにした5人家族の生活費平均額や、家計管理の指標となる「黄金比」、すぐに実践できる具体的なスマホ・電気代の節約術、そして将来を見据えた「シミュレーション」を紹介します。

5人家族の生活費の平均はいくらくらいなの

5人家族の家賃などを除いた1カ月の平均生活費（消費支出）は約36万4,000円です。

その内訳で大きな割合を占めるのが食費で、平均して約10万円（総支出の約30%）かかっています。

世帯人数が多いことから外食や中食の頻度が増え、食費が出費を圧迫しやすい傾向にあります。

また、毎月の電気代の平均は約1万5,000円に達し、季節や地域による変動、家族それぞれの生活スケジュールの違いからエアコンなどの家電使用量が増えやすいのが大人数世帯の特徴です。

さらに、人数分のスマホ代などが重なる通信費や、将来を見据えた子供の教育費、娯楽費などもそれぞれ加わるため、5人世帯における各項目の負担は非常に大きくなります。

まずはこの家賃を除いた約36万円という平均額を、我が家の家計を見直すための大きな目安として覚えておきましょう。

家計のやりくりを効率化するための便利な指標として「家計 of 黄金比率」があります。

これは主に2つの有名な考え方があります。

1つは、住居費や食費などの生活必需品（必要なもの）を50％、お小遣いやレジャーなどの娯楽費（欲しいもの）を30％に抑え、残りの20％を貯蓄や投資に回す「5:3:2」の比率です。

もう1つは、ファイナンシャルプランナーが推奨する、家賃などの「固定費」を45％、毎月変動する「流動費」を35％に抑えて、残りの20％を「貯蓄」とする比率です。

また、家計再生コンサルタントの横山光昭氏による家族構成や手取り別の理想割合も有名です。

これらの黄金比に自分たちの手取り世帯収入を掛け合わせることで、生活環境に応じた無理のない理想の予算額を簡単に割り出すことができ、支出のバランス崩れを防ぎます。

家計の中で削減効果が高いのが、スマホ代や電気代などの「固定費」の見直しです。

スマホ代が高くなる原因は、家族全員で一律の大容量プランを契約している点にあります。

家族それぞれのデータ使用量や自宅Wi-Fiの利用状況に応じて最適なキャリアやプランを選び、サブブランドや格安SIM（MVNO）へ乗り換えることで、世帯全体の通信費を大幅に引き下げられます。

一方、5人家族で高くなりがちな電気代は、省エネ家電への買い替えや、家族で省エネ意識を共有することに加え、「電力会社や料金プランの契約見直し」が極めて有効です。

使用量が多い5人家族だからこそ、基本料金や電力量単価が割安な新電力プランを選ぶだけで、生活スタイルを変えずに自動的な節電効果が得られます。

これらの固定費を優先して削ることが、日々の小さな我慢を重ねるよりも確実で大きな節約に繋がります。

5人家族の生活費は子供の年齢や生活環境で大きく変動するため、ライフステージごとの「シミュレーション」が欠かせません。

FPの家計分析によると、主に4つのステージがあります。

子供が小学生以下の時期は、教育費や食費が比較的抑えられるため生活費は月30万円前後で収まりやすく、資産を増やせる最大の「貯め時」です。

しかし、子供が中高生になると食べる量が増えて食費が急増し、塾代などの教育費も重なって生活費は月40万円を超えやすくなります。

片働きで専業主婦（夫）の家庭では必死なやりくりで20万円台後半に抑え込めますが、余裕が少なくなりがちです。

さらに、子供が大学生になる教育費ピーク期には、学費や仕送りで毎月の支出が45万円を突破することもあるため、それまでに蓄えた貯蓄を取り崩して耐え忍ぶ計画的な備えが必要になります。

5人家族の生活費は、世帯人数の多さから食費や電気代、通信費などが膨らみやすいものの、家賃を除いた平均額「約36万4,000円」を基準にしながら、家計の黄金比率を意識して予算を配分することで健全なやりくりが可能です。

まずは、格安SIMへの見直しや電気料金プランの変更など、日々の暮らしに負担をかけない「固定費の削減」から始めましょう。

そして、子供が小学生の「貯め時」にしっかりと蓄え、将来の「教育費ピーク期」に備えるライフステージ別のシミュレーションを行うことが大切です。

家族全員が納得できる形で家計を見直し、将来に備えた計画的な資産形成を進めていきましょう。